『国家の品格』は失われた30年を越えるヒント｜いま日本が取り戻すべき力とは

誠ちゃん

約20年前のベストセラー『国家の品格』、当時は「コーポレートガバナンス」という言葉をよく耳にする時代でした。日本の会社が株式資本主義へ急激にシフトしていた時代です。

この頃から、「社長」に加えて「CEO」という役職名も使われるようになりました。

現代社会では、株主資本主義のもとで「利益最優先」が企業や経済活動の中心になっています。しかし、本当に豊かで持続可能な国家とは何でしょうか。

藤原正彦氏の名著 『国家の品格』 は、文化や道徳、精神性を基盤に国家や社会の価値を問い直す一冊であり、現代の経済論争とも深く結びつきます。

国家の品格と経済の関係

『国家の品格』では、国家の価値を単にGDPや経済力で測るのではなく、文化・道徳・教育・精神性に根ざすべきだと説かれています。これは、短期的利益や株主価値最大化を追求する株主資本主義の限界を暗に指摘しているとも言えます。

株主資本主義では、企業活動の最終目的は株主価値の最大化です。

利益追求が優先されるあまり、教育・文化・地域社会への貢献や長期的な社会的価値が軽視されがちです。

藤原氏の論旨と照らすと、この短期的利益中心の考え方は、国家全体の品格を損なう危険性があります。

一方、公益資本主義は企業や経済活動を通じて社会全体の利益や公共善を重視します。

本書の「文化や精神性を基盤に国家の価値を測る」という視点は、まさにこの公益資本主義的考え方と親和性があります。個人や企業が社会全体に何を還元できるかを重視することが、国家の品格向上にもつながるのです。

藤原氏は、教育や文化、道徳を軽視することは国家の品格を損なうと警告しています。経済活動の効率や利益だけを追い求める社会では見えない価値が、本書を通して鮮明になります。現代の日本社会や経済のあり方を考える上で、必読の書と言えるでしょう。

『国家の品格』は、単なる文化論ではなく、経済・社会・国家観を包括的に見直すための一冊です。株主資本主義の課題や公益資本主義の理念を意識しながら読むことで、個人や企業、国家の在り方を深く考えるきっかけとなります。

あくまで仮説ですが、企業のモラル低下（節税の最大化）が、消費税（売上税）という悪税を生んだのかもしれませんね。。

購入はこちら

誠ちゃん

最後まで読んでいただき、ありがとうございます。